こちらに共通ヘッダが追加されます。
  1. ビジネス研究科ホーム
  2.  > 教員紹介
  3.  > 成生 達彦

成生 達彦

特別客員教授 : 成生 達彦 (なりう たつひこ)

 私は40年近く、ミクロ経済学を用いてマ-ケティング・流通現象を研究してきました。経済学の主流はモデル分析です。あるビジネス環境を想定し、目的合理的な経済主体(個人または企業)がインタラクションするとき、どのような結果が生じるかを演繹的に導きます。また、環境が変化すると結果がどのように変わるのかも明らかになります。この環境と結果の間の「メカニズム」を理解すれば、類似したビジネス環境でどのような結果が生じるかを予想することができます。実際、第3級の価格差別のメカニズムは、JRの学生割引、タクシ-の深夜料金、ディスコの料金システムやバ-ゲンセ-ルなど多くの現象を説明します。その意味で、1つのメカニズムによって多くの事例を理解することができるのです。この点は、多くの事例を検討することによって、その背後に潜むメカニズムを理解しようとする帰納的な「事例研究」とは対照的です。
成生 達彦 (なりう たつひこ)

担当科目

ビジネス専攻
  • ミクロ経済分析
  • ビジネス環境分析特殊研究(企業経済論)
  • 組織間関係マネジメント
  • ゼネラルマネジメント特殊研究(産業組織論)
  • プロジェクト研究基礎・Ⅰ・Ⅱ

専門分野

  • ミクロ経済学
  • 流通経済学
  • 産業組織論

履歴等

京都大学大学院経済学研究科博士後期課程(学修)、博士(経済学)
南山大学経営学部教授、京都大学大学院経済学研究科教授(元副研究科長)、同経営管理研究部教授(元研究部長)を経て現職。日本応用経済学会会長、日本経済研究センタ-研究奨励金審査委員。京都大学名誉教授。ノ-スカロライナ州立大学に留学(PhD取得)。

著書・論文等

  • 成生達彦 チャネル間競争の経済理論,2015年2月,名古屋大学出版会.
  • Nariu, T., D. Flath, and A. Utaka, "Returns Policy with Rebate", International Economics Review, 2012年11月, Vol.53, No.4, pp.1243-1256.
  • Wang, H., and T. Nariu, "Distribution Channel Management in the Internet Age: Equilibrium and Social Welfare",2012年5月, Journal of Industry, Competition and Trade, Vol.12, pp.285-298.
  • Ikeda, T., and T. Nariu, "Third Degree Price Discrimination in the Presence of Asymmetric Externalities", 2009年8月, Journal of Industry, Competition and Trade, Vol.9, No.2, pp.251-261.
  • Nariu, T., and D. Flath, "Vertical Control of Cournot Wholesalers in Spatial Competition:Exclusive Territories? or Maximum Price Stipulation?, 2005年7月,Reviw of Marketing Science, Article 3, pp.1-20.
  • D. Flath, and T. Nariu, Demand Uncertainty and Price Maintenance, 2000年10月,Contemporary Economic Problem, Vol.18, No.4, pp.397-403.
  • Nariu, T, "Manufacturer Acceptance of Returns",1996年12月,The Japanese Economic Review, Vol.47, No.4, pp. 426-431.
  • Nariu, T., and D. Flath, "Is Japan's Retail Sector Truly Distinctive?", 1996年10月,Journal of Comparative Economics, Vol.23, No.2, pp. 181-191.
  • 成生達彦 流通の経済理論,1994年12月,名古屋大学出版会.
  • Flath, D., and T. Nariu, "Returns Policy in the Japanese Marketing System",1989年3月,Journal of Japanese and International Economies, Vol.3, No.1, pp. 49-63.

同志社大学大学院ビジネス研究科は、
(財)大学基準協会の経営系専門職大学院基準に適合していると認定されています。
認証評価結果
大学認証評価
.