本ビジネススクール第18期・児玉ゼミの修了生3名が、それぞれ異なる立場から関わるトークイベントと展示会が、2026年9月12日（土）、京都・烏丸の香老舗 松栄堂「薫習館」にて開催されます。 
トークイベントのテーマは「京都から考える、ものづくりと自転車の話。」。
1929年の創業以来、京都で自転車づくりを続けてきた自転車工房〈VIGORE〉の3代目・片岡聖登さんと、4代目見習いである本スクール修了生の片岡有紀さんが登壇し、親子それぞれの視点から語ります。
聞き手は、京都の人や場所、文化との出会いを通して京都の美意識や街の見方を綴るウェブメディア〈KYOTONOANO〉を運営する同じく修了生の関根理沙さんです。関根さんは企画・取材・執筆までを一人で手がける「ひとり編集長」として活動されています。
京都という土地でものづくりを続けること。家業を受け継ぐということ（※1）。時代とともに変えていくものと、変えないもの。そして、ものづくりに宿る「美意識」とは何か（※2）。“老舗”（※3）が集まる京都で、次代を担う経営者がどのように家業と向き合っているのかを、当事者の言葉で聞くことができる機会です。
会場となる松栄堂は、これまでも多くの社員の方がDBSで学ばれるなど、本スクールと長くご縁のある企業です。今回の企画は、松栄堂・畑社長からのお声がけをきっかけにスタートし、松栄堂にお勤めの伊勢裕二郎さん（DBS修了生）も企画に参画されています。
同じゼミで共に学んだ3名が、登壇者・聞き手・企画者としてひとつのイベントを形にしたことは、修了後も続くDBSネットワークの広がりを示すものといえます。
また、9月9日（水）～15日（火）には、同館1F 松吟ロビーにてVIGOREの展示「人と時間に寄り添う、自転車　京都で紡ぐ、ものづくり」も開催されます。フレームや制作工程、映像、工芸とのコラボレーション作品などを通して、京都で受け継がれてきたVIGOREのものづくりが紹介されるほか、片岡有紀さんがフレームビルダーとして初めて手がけた自転車「関根号」も展示されます。
事業承継や京都のものづくりに関心のある方はもちろん、MBAをご検討中の方、DBS修了生のみなさまもぜひ足をお運びください。理論と実務の架け橋を目指すDBSの学びが、修了生それぞれの現場でどのように生きているのかを感じていただける機会になるはずです。

「ほんまもん」を貫く経営は、なぜ世界を制するのか？

本ビジネス研究科長を務める森良弘教授と延岡健太郎特別客員教授による共著ビジネスケース「堀場製作所―マスフローコントローラによる半導体事業の躍進」が、一橋大学イノベーション研究センター編集・東洋経済新報社発行の学術誌『一橋ビジネスレビュー』2026年夏号（Vol.74 No.1、2026年6月15日発行）に掲載されました。本ケースは、京都市に本社を置く堀場製作所の半導体関連事業の成長を、「ほんまもん（※1）」というキーワードから読み解いたものです。

半導体製造を支えるMFC技術

本ケースが取り上げるのは、半導体製造装置に不可欠なガス流量制御機器「マスフローコントローラ（MFC ※2）」です。最先端半導体の製造では、極めて高い精度と信頼性をもってガスを制御する技術が求められます。堀場製作所は早くからこの分野に参入し、長年にわたり技術を磨き続けることで、世界市場における高い競争力を築いてきました。特に、難易度の高い「差圧式MFC（※3）」という技術に将来を見据えて挑戦し続けたことが、現在の半導体関連事業の躍進につながっています。

短期的成果に左右されない経営判断

本研究の意義は、単なる成功企業の紹介にとどまりません。不確実な市場環境の中で、短期的な成果だけに左右されない経営判断が、いかにして持続的な競争優位を生み出すのかを示している点にあります。京都企業らしい「ほんまもん」、すなわち独自の価値を徹底して追求する姿勢は、技術開発だけでなく、顧客との関係構築、供給力への投資、人財育成にまで一貫して表れています。

今後の展望

半導体産業は、AIやデジタル社会の進展とともに、今後さらに重要性を増していくことが予想されます。本ケースは、技術を軸に長期的な価値創造をめざす企業経営を考えるうえで、実務家・研究者・学生にとって多くの示唆を与えるものです。
DBSでは、今後も企業の現場に根ざした研究と教育を通じて、社会に貢献する知の発信を続けてまいります。

掲載情報

公益財団法人京都産業21と同志社ビジネススクール（以下「DBS」）との共同企画講座「事業展開力要請実践講座～MBAの学びを体験し経営実践に活かす～」が、2026年10月8日（木）から11月26日（木）にかけて全7回で開催されます。
本講座は、京都府内中小企業の経営者、経営幹部層およびその候補者の方々を主対象としています（ご勤務先経由でお申込みください）。中小企業が既存事業を発展させる、あるいは新事業を創造し展開していくために必要となる事業戦略、マーケティング、組織を牽引するリーダーシップのあり方、そして会計・ファイナンスのエッセンスを体系的に学ぶ内容です。
講義を担当するのは、DBSの児玉俊洋教授、高広伯彦教授、井上福子教授、野瀬義明教授。最終回には、受講生が各回の講義とディスカッションを踏まえ、自社課題の解決策を考察したレポートを提出します。希望者は発表を行い、担当講師からのコメントを受けて自社課題への考察をさらに深める機会も用意されています。
京都生涯現役クリエイティブセンターと DBSとの共同企画講座「MBA体験コース（※1)」と並び、本講座はDBSのMBAプログラムを体験できる貴重な機会です。「MBA体験コース」からの連続受講も歓迎します。
働きながら学び直す、いわゆるリカレント教育（※２）の場として、定員20名程度、受講料5万円（課題図書代を含む）と、負担しやすい料金設定になっている点も特徴です。理論と実務の架け橋を目指すDBSの精神を体現する取り組みとして、多くの経営者、経営幹部の皆様のご参加をお待ちしております。
また、MBA取得を考えている、考えたことがある方にとっては、その一歩を踏み出すきっかけになるかもしれません。そのような方のご参加もお待ちしております。

詳細・お申込みについては、公益財団法人京都産業21のサイトをご覧ください。

本ビジネススクール教員・高広伯彦教授による連載『B2Bマーケティングの教科書』が翔泳社の運営するマーケティングメディア「MarkeZine」にて始まりました。
B2B市場（※１）はB2C市場の1.5〜2倍の規模とも言われますが、日本国内では実務家が体系的に学べる機会が極めて限られています。書店に並ぶ「B2Bマーケティング本」の多くは、特定の文脈での成功体験に基づく経験則にとどまっており、普遍的な理論とは言いがたい側面があります。
高広教授は本連載にて、国内外のマーケティング研究の知見をふまえつつ、購買行動・セグメンテーション・リレーションシップ・マーケティング（※２）・価格戦略など、B2Bマーケティングの全体像を体系的に解説します。「海外礼賛」でも「経験則の羅列」でもなく、”中範囲の理論”（※３）に根ざした実務応用可能な知見を提供し、理論と実務の架け橋を目指す連載を目指しているとのこと。DBSの精神と、まさに軌を一にする連載です。
ぜひこれからの記事をお読みください。
【記事サイト】
高広伯彦氏の連載がスタート｜私がBtoBマーケティングの「教科書」を書こうと思った理由（MarkeZine）

2026年5月25日（月）・26日（火）に東京・渋谷にて開催される、AIのビジネス実装に特化した国内カンファレンス「AIBB TOKYO 2026」（主催・Pivot Tokyo株式会社 ）に、本学の高広伯彦教授が登壇いたします。本カンファレンスではスタートアップのピッチや企業PRを原則排除されており、実務に直結する知見のみを届けることが方針とされており、初代デジタル大臣・平井卓也氏や各業界のリーダーが登壇する予定です。
今回の高広教授の講演は、「競争の原理と共創の原理」というテーマで、経営学やマーケティングにおける生成AI活用ついて語ることになっています。
高広教授は、博報堂・電通での広告実務経験、Google社での広告プロダクトおよびYouTube国内導入の指揮、その後の複数の事業支援経験を経て、現在は同志社ビジネススクールで教鞭を執るマーケティング領域の実務家教員です。専門はサービス・ドミナント・ロジック（※１）や価値共創、B2Bマーケティング、技術マーケティングです。
授業で「B2Bマーケティング」、「技術マーケティング」そして「デジタルマーケティング」を担当。「デジタルマーケティング」の授業では、生成AIが浸透した時代においてマーケティングやブランディングはどのような変化がおきるか？といったトピックで、活発なディスカッションも行っています。
AIが「検索して調べる」という行動を「AIに聞けば答えが返ってくる」という行動に置き換えつつある今、企業や組織はどのようにコミュニケーション戦略やマーケティングを再構築すべきか。理論と実務の架け橋を目指す同志社ビジネススクールの精神を体現する登壇となることでしょう。

本ビジネススクール修了生で、文化コーディネーター（※1）として京都を拠点に活躍されている関根理沙さんが、朝日放送テレビの情報番組「なんでやねん!?」（news おかえり）に出演されます。
放送は4月28日（火）18時30分から。A.B.C-Zの塚田僚一さんとともに、京都・寺町通にパソコンショップが立ち並ぶ理由を解き明かします。一見すると歴史的な街並みとは結びつかないように思えるこの現象には、京都の地域文化資源（※2）とビジネスの発展が交差する興味深い背景があります。
関根さんは、京都の文化を現代のビジネスやコミュニティに橋渡しする活動を展開されており、地域に埋もれた物語を可視化する取り組みを続けておられます。今回のテレビ出演は、専門知識を広く社会に届けるメディアコミュニケーション（※3）の実践例といえるでしょう。
理論と実務の架け橋を目指すDBSの精神は、修了後も様々なフィールドで受け継がれています。関根さんの活躍は、ビジネススクールで培った分析力や洞察力を、地域文化という新たな領域で実践する好例です。
番組は放送後1週間、TVerにて見逃し配信されます。ぜひご視聴ください。

リカレント研修（※1）の一環として、本研究科と京都府生涯現役クリエイティブセンターとの共同企画講座「MBA体験コース」が、2026年8月1日（土）から9月26日（土）にかけて全5回で開催されます。現在、参加者を募集中です。
本講座は「新事業創造の基礎知識マスター講座」をテーマに、新規事業の立案から、プロジェクトを推進するリーダーシップ、財務分析に至るまで、MBAプログラムのエッセンスを凝縮した実践的な内容となっています。講師は、本研究科の児玉俊洋教授、井上福子教授、野瀬義明教授が担当。最終回には、受講者自身が新事業の構想をプレゼンテーションする機会も設けられており、学びを自分事として深める場となっています。
定員15名・受講料2万円という参加しやすい設計で、企業内での新規事業開発を担う方や、起業を検討・準備している方を対象としています。「DBSのMBAプログラムに関心はあるが、まず雰囲気を知りたい」という方にとっても、入学前に本研究科の学びを直接体験できる貴重な機会です。
詳細・申込みについては、京都府生涯現役クリエイティブセンターの以下のサイトをご覧ください。
京都府生涯現役クリエイティブセンター（外部サイト）

技術マーケティングは、なぜ通常のマーケティングと異なるのか 

本ビジネススクール高広伯彦教授が、BtoBマーケティング支援企業マーケットワン・ジャパン合同会社の大橋慶太氏との対談に登壇しました。「技術はあるのに、なぜ事業にならないのか」——この問いを軸に展開された議論の全容が、同社のウェブメディアに掲載されています。
高広教授がDBSで担当する「技術マーケティング」の授業では、一般的なマーケティングとの根本的な違いとして、「現在の顧客ニーズから始まらない」という前提が置かれています。製品を特定顧客の現在のニーズに合わせて届けることに重点を置く一般的なマーケティングや、営業支援のためのセールスマーケティングとは異なり、技術に関するマーケティングはこれから形成される「派生需要」（※1）の行方を、将来の時間軸において読み解く力を必要とします。R&Dで生み出された技術はしばしば市場の声に先行して存在するため、そのプロセスは本質的に異なる、というのが高広教授の論点です。

「R&D+D」——技術に社会実装の構想力を加える

この課題に対して高広教授が提唱するのが、「R&D+D（※2）」という発想です。研究・開発の機能に「デザイン＝社会実装の構想力」を加えることで、技術をいかに将来の顧客課題や社会課題と接続するかを組織として担えるようにする、という考え方です。その実践的な思考ツールの一つとして対談で紹介されているのがホライズンスキャニング（※3）であり、VUCA（※4）の時代において近い将来から遠い将来まで時間軸で分け、複数の段階的な未来シナリオを描きながら自社技術の活かしどころを構想します。対談では、韓国の某B2C企業が自社の技術をB2B領域に転用して進出し始めている事例が挙げられています。

IPランドスケープを超えて——「WHO WE ARE」を問う

未来シナリオを描く際の自社資源の把握においては、IPランドスケープ（※5）の活用が触れられる一方、高広教授はその限界も指摘します。特許情報を起点に投資判断を行うIPランドスケープは有効なツールである一方、特許だけでは測れない技術的信頼性やネットワークといった「見えにくい資産」をも含めて自社資源を総体として捉えることが重要だという論点です。そこで高広教授がもう一つの提唱概念として挙げるのが、「WHO WE ARE（※6）」という問いです。「自社は何者であり、何ができるか」を定義できているかどうかが、未来シナリオと自社強みを重ね合わせた事業構想の精度を左右すると論じています。

オープンイノベーションの前提としての自己定義 

この文脈で改めて問い直されるのが、オープンイノベーション（※7）のあり方です。外部の知見や技術を取り込む仕組みとして注目されてきた一方、WHO WE AREが定まっていなければ、外部との連携は十分な成果を生みにくい。まず自社の強みと方向性を整理することが、オープンイノベーションを実りあるものにする前提条件だと述べています。 
技術を社会価値へとつなぐためには、顧客視点にとどまらず社会全体を見渡す視座が求められる——そのような高広教授の問題意識は、理論と実務の接続を追求するDBSの教育方針とも重なるものです。

対談の全文はマーケットワン・ジャパン合同会社のウェブサイトにてご覧いただけます。

本ビジネススクール第9期修了生で、現在は大阪経済法科大学にて教鞭を執られている五島光さんの論文が、リテールおよび消費者サービスの分野で権威ある国際学術誌『Journal of Retailing and Consumer Services』に掲載されました。同誌に日本人が単著で論文を掲載するのは、極めて稀な快挙といえます。
本研究は、顧客満足度(CS)が高くても必ずしもウォレットシェア(SoW ※1）の拡大に繋がらないという「態度–行動ギャップ」の解明に挑んだものです。
顧客経験品質（EXQ ※2）や相対的満足度（RSAT ※3）によって、SoWが予測しうると考えられてますが、一定の結論が得られていません。また既存研究は西洋市場に偏っており、日本での検証が不足していました。
そこで本研究で五島さんは、従来の構造方程式モデリング（SEM ※4）では捉えきれなかったミクロな要素間関係を可視化するため、心理学的ネットワーク分析（PNA ※5）を組み合わせた「二層診断」を提案。日本市場のデータを用いた実証分析により、ウォレットシェア（SoW）が評価システムから構造的に断絶していることを数学的に示しました（※6）。
この研究成果は、「経験価値を高めるだけではシェア拡大には不十分であり、利便性やスイッチングコストといった別次元の要因への介入が必要である」という実務的な示唆を与えています。
理論と実務の架け橋を目指すDBSの精神を体現する、素晴らしいニュースです。本スクール修了生の国際的な場でのご活躍を、心より応援しております。

同志社大学大学院ビジネス研究科（DBS）は本年、若手経営者のネットワークである京信ジュニア・オーナーズ・クラブ（JOC）と連携し、「JOCビジネススクール」を開設しました。
JOCは、コミュニティ・バンク京信の呼びかけにより結成された経営者コミュニティで、約500名の会員を擁しています。本スクールは、JOC会員でありDBSに在学中の柴崎良太さん（学習塾経営）の発案によりスタートし、実務と学術を融合した学びの場として注目されています。
本年度は、6月に藤原浩一教授による「経営戦略」、10月に森良弘教授による「イノベーションとビジネスモデル」が開講され、いずれも好評を博しました。