児玉俊洋

教授：児玉俊洋（こだまとしひろ）

「中小企業・地域経営」はDBSを特徴付ける科目分野です。私の担当科目は、この中に位置づけられます。リーマンショック以降加速していた大手企業の海外展開と国内事業再編などに伴い中小企業の経営環境は激変してきました。一方、直近では経済安全保障環境の変化など新たな動きもあります。新たに発生するビジネスチャンスへの対応も含め、中小企業の経営層や後継者および起業家は、以前に増して高度な経営能力を身につけることが要請されており、DBSでの学習の意義はますます大きくなっています。
私の担当科目では、企業の起業と成長、新事業創出のための戦略やマネジメントを中心として学習します。地域に働きかけて地域と企業の双方の発展を図る方策についても考察します。その際、関連理論とともに新事業の創出に成功している中小企業などの事例を活用し、時には現地を訪問することにより、理論と実践の両面から学習を進めます。さらに、受講生の皆さんの多様な経験の交流を図り、そこからも事業に活かせる実践的な示唆を相互に得られる授業を目指します。

担当科目

ビジネス専攻

ベンチャー企業経営
事業創造マネジメント
産業集積と立地戦略
中小企業経営演習
プロジェクト研究基礎・Ⅰ・Ⅱ

専門分野

産業クラスター
中小企業

履歴等

東京大学経済学部卒業
通商産業省・経済産業省で、中小企業政策、地域産業政策を中心に実務と研究の両面に従事。特に、「産業クラスター計画」の原型とされる首都圏西部地域における協議会組織の設立、経済企画庁において「景気ウォッチャー調査」の創設に従事。研究職としては、埼玉大学大学院政策科学研究科助教授、独立行政法人経済産業研究所上席研究員、京都大学経済研究所教授を歴任。日本政策金融公庫特別参与を経て2012年度より同志社大学大学院ビジネス研究科教授。

著書・論文等

『日本のイノベーション・システム－日本経済復活の基盤構築にむけて』東京大学出版会、2006年3月（後藤晃・児玉俊洋編）
独立行政法人経済産業研究所「日本のイノベーション・システム」（外部サイト）
『労働市場設計の経済分析－マッチング機能の強化に向けて』東洋経済新報社、2005年12月（樋口美雄・児玉俊洋・阿部正浩編著）
独立行政法人経済産業研究所「労働市場設計の経済分析－マッチング機能の強化に向けて」（外部サイト）
「大学発ベンチャー事業化のための資源配分行動-大学連携型インキュベーション施設入居企業から得られた定量的データ-」、『日本ベンチャー学会誌VENTURE REVIEW』（研究ノート）第39号pp.95-99、2022年3月
「オープンイノベーションにおけるニーズ情報開示問題-TAMA協会の実績に見る解決方策の可能性-」、『日本ベンチャー学会誌VENTURE REVIEW』第30号pp.35-50、2017年9月
"New directions in Japan's regional innovations and entrepreneurship policy: an emerging concept of clusters as seen in the TAMA project" in Sarfraz A. Mian ed., Science and Technology Based Regional Entrepreneurship, Edward Elgar, Chap.2, August, 2011
「製品開発型中小企業を中心とする産業クラスター形成の可能性を示す実証研究」、RIETI Policy Discussion Paper Series 10-P-030、2010年12月
独立行政法人経済産業研究所「製品開発型中小企業を中心とする産業クラスター形成の可能性を示す実証研究」（外部サイト）
（藤田昌久・長岡貞男編著『生産性とイノベーションシステム』日本評論社、2011年3月、第5章第2節として所収）
「TAMA協会と産業クラスター」、日本計画行政学会『計画行政』第33巻第4号（通巻105号）（2010年11月）、pp.21-26、2010年11月
「地域における理工系人材の雇用の場としての製品開発型中小企業―京滋地域企業の調査結果を用いて」、独立行政法人労働政策研究・研修機構『日本労働研究雑誌』第595号（2010年特別号）、pp.27-48、2010年1月
"The role of intermediation and absorptive capacity in facilitating university-industry linkages ― An empirical study of TAMA in Japan", Research Policy Vol.37, Issue 8 (Sept. 2008) pp.1224-1240, September, 2008
「我が国における産業クラスターの概念と製品開発型中小企業」、日本経営工学会『経営システム』Vol.18、No.2、2008年6月号、pp.62-69、2008年6月
「京滋地域の製品開発型中小企業と産業クラスター形成状況」、RIETI Discussion Paper Series　07-J-009、2007年3月（齋藤隆志、川本真哉との共著）
独立行政法人経済産業研究所「京滋地域の製品開発型中小企業と産業クラスター形成状況」（外部サイト）
「TAMAに見る産業クラスター形成の担い手企業」、『産業学会研究年報』第21号（2005年度、2006年3月刊）、pp.95-107、2006年3月
「産業クラスター形成における製品開発型中小企業の役割－TAMA（技術先進首都圏地域）に関する実証分析に基づいて－」、RIETI Discussion Paper Series 05-J-026、2005年9月
独立行政法人経済産業研究所「産業クラスター形成における製品開発型中小企業の役割－TAMA（技術先進首都圏地域）に関する実証分析に基づいて－」（外部サイト）
「入職経路の日米欧比較」、RIETI Discussion Paper Series 04-J-036、2004年7月（樋口美雄、阿部正浩との共著）
独立行政法人経済産業研究所「入職経路の日米欧比較分析」（外部サイト）
「入職経路が転職成果にもたらす効果」、RIETI Discussion Paper Series 04-J-035、2004年7月（樋口美雄、阿部正浩、松浦寿幸、砂田充との共著）
独立行政法人経済産業研究所「入職経路が転職成果にもたらす効果」（外部サイト）
「TAMA企業の技術革新力とクラスター形成状況－アンケート調査結果を踏まえて－」、RIETI Policy Discussion Paper Series 03-P-004、2003年10月
独立行政法人経済産業研究所「TAMA企業の技術革新力とクラスター形成状況－アンケート調査結果を踏まえて－」（外部サイト）
「TAMA（技術先進首都圏地域）における産学及び企業間連携」、RIETI　Discussion Paper Series 02-J-012、2002年7月
独立行政法人経済産業研究所「TAMA（技術先進首都圏地域）における産学及び企業間連携」（外部サイト）
（英訳："Industry-Academic and Inter-corporate Collaboration in TAMA (Technology Advanced Metropolitan Area)", RIETI Discussion Paper Series 02-E-004, December, 2002
独立行政法人経済産業研究所「Industry-Academic and Inter-corporate Collaboration in TAMA (Technology Advanced Metropolitan Area) 」（外部サイト）
「三井三池炭鉱閉山後の炭鉱離職者の再就職状況に見る労働者の転職可能性」、RIETI Discussion Paper Series 01-J-004、2001年9月
独立行政法人経済産業研究所「三井三池炭鉱閉山後の炭鉱離職者の再就職状況に見る労働者の転職可能性」（外部サイト）
「中・東欧諸国の市場経済移行と産業政策－日本の経験の適用可能性－」、通商産業省通商産業研究所『通産研究レビュー』第4号、1994年11月
「高度成長期の産業助成政策」，通商産業省通商産業研究所『通産研究レビュー』第3号、1994年5月（谷川浩也，砂田透，田川和幸との共著）
「政府の役割（産業政策）」，日本インダストリアル・パフォーマンス委員会（座長：吉川弘之）編『メイド・イン・ジャパン』ダイヤモンド社、第Ⅲ部第9章、1994年3月（英訳："The Role of Government (Industrial Policy)" Chapter 16 in Made in Japan - Revitalizing Japanese Manufacturing for Economic Growth -, ed.　by Japan Commission on Industrial Performance headed by Hiroyuki Yoshikawa, The MIT Press, Cambridge, Massachusetts, pp.359-389, March, 1997）
「国際開発における日本的産業政策の意義」、通商産業省委託・アジア経済研究所『産業政策協力研究報告書　総論』第Ⅲ章、1994年3月
「東アジア諸国の産業政策の課題」、通商産業省通商産業研究所『研究シリーズ』21、1994年3月（上田英志、砂川透との共著）（英訳："Agenda for Industrial Policy in East Asian Countries", Studies in International Trade and Industry, MITI Research Institute, March, 1994 co-authored with H. Ueda and T. Sunada）

児玉 俊洋

教授：児玉 俊洋（こだま としひろ）

関連リンク